サントリー システム テクノロジー。 株式会社サントリーシステムテクノロジー様

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サントリー システム テクノロジー

IT イ ンフラは新規システムの構築を中心に 2016 年ごろからオンプレミスからクラウドにシフトし、適材適所で各種クラウドサービスを採用しています。 AWS のサービ スは、BtoC のデジタルマーケティング領域から適用が始まり、これらをモデルケースにグループ会社向けの業務アプリケーショ ンや、IoT、AI を用いたデジタルサービスまで拡大しています。 「AWS はサービスメ ニューの豊富さを評価して採用しました。 現在は、新規システムの開発時に迷ったらAWS を優先する方針で進めています。 」と語るのはビジネスサービス部 事業サービスグループ マネージャーの齋藤陽氏です。 システム開発・構築を支える IT 人材の育成 については、社員の技術レベルやキャリアに応じて、オンライン学習、集合研修、外部 研修、自習環境での操作復習、資格取得支援 などのカリキュラムや制度を用意。 クラウドシフトが進むとシステム開発の概念が変わり、従来にない新しい教育カリ キュラムが求められるようになりました。 品質管理部 マネージャーの長谷川壽延氏 は「それまで技術者はアプリケーション、インフラの技術領域ごとに業務を行い、全社 で確立した標準プラットフォーム上で開発を進めてきました。 これがクラウド化に よって、アプリケーション開発者はミドルウェアを含めたインフラまで意識すること が求められるようになり、インフラやネッ トワークの技術者もクラウドの運用に関する高度な知識が不可欠となりました。 」と語ります。 そこで同社は、クラウド時代のシステム開発に対応するため、全社員必修の教育カリキュラムに AWS の知識習得を組み込むことを決断し、AWS トレーニングの採用を決めました。 AWS トレーニングは、BtoC のWeb コンテンツ制作で AWS 上での開発を先行していたデジタルマーケティング部マネージャーの黒田祐介氏をはじめ担当社員数名と、業 務アプリケーションを開発するビジネス サービス部の齋藤氏など一部社員を加えて開始しました。 2017 年にAWSの製品やサービスなどの基礎知識を学ぶ AWS Technical Essentials 1、AWS Technical Essentials 2 と、アーキテクチャの設計やクラウドアプリケーションの開発手法を学ぶ Architecting on AWS や Developing on AWS などを受講。 2018 年は初級編を全社員の約 70% に相当する約 150 名(経理、 人事などの管理部門も含め)が受講し、中・ 上級編は開発者を中心に 13 名が受講しています。 「初級編は、所属部署に関係なく全社員を対象としました。 社長を含めて多くの社員が受講したことで AWS のサービスや思想を全員が腹落ちした形で理解し、会議の場でも共通認識を持って議論ができるようになりました。 中級編以降は、本人の希望、将来のキャリア、マネージャーの推薦などを踏まえて受講者を決定しています。 成果を明 確にするため、AWS の認定資格の取得を条件にしました。 」(長谷川氏) 受講費用は全コース会社負担で、条件や制限はなく、社員なら誰でも受けることがで きます。 受講後も AWS アカウントを使い、 自ら復習できるハンズオンの環境を構築し、知識定着やスキルアップに活用しています。 すでに効果は現れています。 AWS を用いた BtoC の Web コンテンツ制作に向けて先行して受講した黒田氏は次のように語ります。 「初級編の受講とハンズオンを通じてアプリケーション開発者がサーバー構築やネットワーク設定などが体験でき、インフラに対するハードルが下がりました。 アプリ ケーションの知識だけでも十分に理解できる内容で、AWS のアーキテクチャを直接体感できることがメリットでした。 現在は開発者自身で管理コンソールを見ながらサーバーやネットワークの状態を分析することが可能になり、開発におけるモチベーションも向上しています。 その結果、新しいサービス開発を通して事業に貢献していきたい、システムの運用を通して貢献していきたいなど、関心や適性に応じてスキルセットを考え直すきっかけになったといいます。 齋藤氏は次のように話します。 「AWS トレーニングとハンズオンを通して 体系化された知識が習得できたことは個人的にとても役に立ちました。 開発者を束ねる立場としては、今後に向けて AWS のサービスを使ってより品質の高い業務アプ リケーションを構築したり、品質をチェックしたりするためのポイントをメンバーとともに共通認識として理解、整理できたメリットは大きいと感じています。 」 AWS トレーニングの受講以降、すでに社員の経費精算用アプリケーションや、スーパー店頭のお酒の写真を収集して解析するシステムなどが具体化しています。 今後も AWS の知識習得と最新技術へのキャッチアップを通して事業に貢献していく考えです。 「ビジネスの最前線にいる製造、営業、マーケティングの部隊から日々寄せられる、画 像を使って何かをしたい、AI や IoT を使って何かをしたいといった要望に対して即座に議論ができるように、今後も AWS の サービスに関する知識を身に付け、目利き力を高めていくことが目標です。 もう一方 で、既存システムのコストダウンや安定化に貢献していく意味でも AWS で何ができるかを考えていきます。 」(齋藤氏) AWS で先行しているデジタルマーケティング部でも新たなアーキテクチャの構築に取り組んでいく方針で、黒田氏は「サーバーレスや画像圧縮など、新たな技術を追いかけながらレスポンスの高速化に挑戦していきます。 先行部隊としてデプロイの自動化 などにも取り組み、新たな開発ルールの策定や人材育成を進めていきます。 」と話しています。 AWS の次々生み出されるサービスが、新たな価値創出やビジネス貢献の基盤になると考えるサントリーシステムテクノロジー。 現在は、AWS 版の人材育成用カリキュラムの整備を進め、社内レベルの平準化に取り組んでいます。 今後に向けて、AWS マネー ジドサービスも活用し、開発から運用のライフサイクルを革新することで DevOps も採り入れ、早期のビジネス貢献を目指していく考えです。 受講中の主なトレーニング• AWS Technical Essentials 1 (Amazon Web Services 実践入門 1)• AWS Technical Essentials 2(Amazon Web Services 実践入門 2• Architecting on AWS• Developing on AWS• Systems Operations on AWS• Advanced Architecting on AWS• Migrating on AWS ビジネスの課題• 新規構築のシステム環境がオンプレミ スからクラウドへシフト• アプリケーション開発者に求められるスキルにインフラの知識が必須に• インフラ開発者もクラウドやネットワークの高度な知識が必要.

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サントリーシステムテクノロジー株式会社

サントリー システム テクノロジー

サントリーグループの基幹システムなどを管理・運用するサントリーシステムテクノロジーでは、仮想化によってメインフレームをオープンにダウンサイジングする取り組みを行っており、現在は850台の仮想サーバが稼働している。 一方、ストレージシステムは、パフォーマンスが要求される本番用データベースには性能を重視したハイエンドストレージを使用し、検証用データベースは極力費用を抑えたコスト重視のストレージを使用するなど、パフォーマンスとコストを重視し、本番環境、検証環境、本番用データベースの3階層で管理していた。 しかし、それぞれのストレージを4~5年のリース契約で使用していたため、毎年いずれかのリース期間が終了する。 リプレースにはデータの移行作業が伴うため、その工数は年間平均で約700時間、多いときには約1,500時間かかっていたという。 また、近年フラッシュストレージの低価格化が進み、分割運用による費用対効果が薄れつつあることや、3階層の製品ごとに設定・操作方法が異なるために、障害対応に時間がかかることも課題視されていた。 こうした課題の解決に向け、同社では、ストレージシステムを統合基盤として刷新することを計画。 新日鉄住金ソリューションズ(NSSOL)の支援の下、ピュア・ストレージを含む4つのオールフラッシュ製品を対象にPoC(概念実証)を実施した。 だが、コスト削減と工数削減を要件として行ったPoCの結果、4製品で大きな性能差は表れなかった。 そこで、サントリーシステムテクノロジーはRFP(提案依頼書)に基づく提案内容も合わせて検討。 RFPでは、データの移行作業をなくすことや、運用を委託したいことが要件に設定されていたという。 選定にあたっては、サポートオプション「Evergreen Storageサブスクリプションプログラム」によって、システムの停止やデータ移行作業を伴わず、ディスクヘッドを無償で新品に交換できることや、運用をFlashArrayに一本化することで、複数の製品を運用する手間から解放されると共に、NSSOLに運用を移管できることが決め手になった。 導入により、ストレージコストを約65%削減したほか、ストレージの設置場所も、5ラックから13Uへと大幅に削減し、消費電力も24. 2kVAから2. 3kVAへと10分の1に削減した。 さらに、年間平均で約700時間の運用工数が削減される見込みだとしている。 今後の計画として同社は、ストレージシステムのクラウド環境への移行も検討中だという。 予めご了承ください。 もっと知りたい!こちらもオススメ.

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法人研修事例:サントリーシステムテクノロジー(前編)

サントリー システム テクノロジー

サントリーグループの基幹システムなどを管理・運用するサントリーシステムテクノロジーでは、仮想化によってメインフレームをオープンにダウンサイジングする取り組みを行っており、現在は850台の仮想サーバが稼働している。 一方、ストレージシステムは、パフォーマンスが要求される本番用データベースには性能を重視したハイエンドストレージを使用し、検証用データベースは極力費用を抑えたコスト重視のストレージを使用するなど、パフォーマンスとコストを重視し、本番環境、検証環境、本番用データベースの3階層で管理していた。 しかし、それぞれのストレージを4~5年のリース契約で使用していたため、毎年いずれかのリース期間が終了する。 リプレースにはデータの移行作業が伴うため、その工数は年間平均で約700時間、多いときには約1,500時間かかっていたという。 また、近年フラッシュストレージの低価格化が進み、分割運用による費用対効果が薄れつつあることや、3階層の製品ごとに設定・操作方法が異なるために、障害対応に時間がかかることも課題視されていた。 こうした課題の解決に向け、同社では、ストレージシステムを統合基盤として刷新することを計画。 新日鉄住金ソリューションズ(NSSOL)の支援の下、ピュア・ストレージを含む4つのオールフラッシュ製品を対象にPoC(概念実証)を実施した。 だが、コスト削減と工数削減を要件として行ったPoCの結果、4製品で大きな性能差は表れなかった。 そこで、サントリーシステムテクノロジーはRFP(提案依頼書)に基づく提案内容も合わせて検討。 RFPでは、データの移行作業をなくすことや、運用を委託したいことが要件に設定されていたという。 選定にあたっては、サポートオプション「Evergreen Storageサブスクリプションプログラム」によって、システムの停止やデータ移行作業を伴わず、ディスクヘッドを無償で新品に交換できることや、運用をFlashArrayに一本化することで、複数の製品を運用する手間から解放されると共に、NSSOLに運用を移管できることが決め手になった。 導入により、ストレージコストを約65%削減したほか、ストレージの設置場所も、5ラックから13Uへと大幅に削減し、消費電力も24. 2kVAから2. 3kVAへと10分の1に削減した。 さらに、年間平均で約700時間の運用工数が削減される見込みだとしている。 今後の計画として同社は、ストレージシステムのクラウド環境への移行も検討中だという。 予めご了承ください。 もっと知りたい!こちらもオススメ.

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